【テレワークは定着する？】テレワークのメリット・デメリットを解説。

筆者

こんにちは、ぷよたです。

ブラック企業を退職し、地方移住しました。

突然ですが、あなたの会社はテレワークを導入していますか？

新型コロナウイルス感染拡大の影響で、テレワークを導入する企業は急速に増えましたよね…。

このパンデミックによって、世の中の働き方の概念が変わり始めました。

結論：コロナ後もテレワークが定着していくでしょう。

なぜなら、テレワークによって今まで前進しなかった、日本の働き方やワークライフバランスに前向きな影響を与えているからです。

ぷよた（@puyota_japan）

テレワークとは

テレワークとは

「Tele＝離れたところで」「Work＝働くこと」

が語源となる造語です。

時間や場所の縛りを受けず、柔軟に働くことができる働き方を指します。

①オフィスの維持に必要な固定費を削減することが可能

テレワークを導入することで

1. 高額なオフィス賃料の削減
2. 光熱費や通勤手当など経費の大幅削減

が可能となります。

②企業は優秀な人材を確保することが可能

現代人のさまざまなライフスタイルに合わせ、優秀な社員が他社に流出しないようにすることが可能です。

筆者

変化のスピードが速い現代で、いち早く変化（テレワーク）に対応できる人間と企業だけが、今後生き残るのではないでしょうか？

それでは、テレワークのメリットを企業側と社員側から考えてみます。

テレワークのメリット

企業側のメリット①優秀な人材の獲得・確保ができる

企業側のメリット②古い価値観がアップデートされる

大雪や大雨、台風の中でも「出社すること自体が偉い」という風潮の会社が、今でも残っている会社も存在します。

筆者

はっきり言って、古いですよね

これからのビジネスシーンでは、国内外で活躍できるスキルを持った多種多様な人材を獲得・確保することが必須となります。

「出社すること自体が偉い」という昔の働き方では、目の前にいる人しかマネジメントできませんし、会社に利益を与えない「働かないおじさん」も増殖していくでしょう。

筆者

テレワークを導入することで、今までの悪しき文化、古い風土や価値観を大きく変えるチャンスになるかも。

企業側のメリット③コスト大幅削減につながる

テレワークを導入することで

1. 高額なオフィス賃料の削減
2. 光熱費や通勤手当など経費の大幅削減

が可能となります。

高額なオフィス賃料の削減

多くの企業では、社員1人ひとりに椅子や机、PCが用意されてます。

筆者

会社によっては会議室や応接室、カフェスペースなども。

企業は毎月高額な賃料を支払い、社員がオフィスで働きやすいような環境を整えています。

しかし、テレワークを導入することで全社員が同じ日や時間にオフィスに来る必要がなくなります。

そうなると

• オフィスのスペースを大幅に削減
• 賃料の安い地域への移転

が可能となり、大幅なコストカットが実現できます。

光熱費や通勤手当など経費の大幅削減

出社する社員の減少により、照明や空調などの光熱費の削減にもつながります。

総務省の試算では、テレワークの導入でオフィスの電力消費量が、1人当たり43％削減可能とされています。

企業側のメリット④災害時の事業継続性が確保

今回のような感染症蔓延によるパンデミックや自然災害（台風や地震）は、ほぼ予測できません。

しかしテレワークなら、たとえ社員の通勤が困難な状況でも、自宅などで平常時と変わらずに業務を行えます。

事業継続性の確保ができている会社こそ、本当の意味での”強い会社”なのではないでしょうか。

筆者

企業として、いかなる状況に置かれても事業を継続していくことは、非常に重要です。

企業側のメリット⑤地球環境の保護につながる

意外かもしれませんが、テレワークを導入することで地球にも優しい働き方ができるんです。

なぜなら、経済活動への影響を最小限にしながら、電力の消費を抑えることが可能だからです。

日本テレワーク協会の試算では、オフィス勤務よりも在宅勤務などのテレワークでは、1人当たり14％の消費電力削減が可能とのデータがあります。

筆者

テレワークは、地球環境にも人にも優しい次の時代の働き方とも言い換えられます。

社員側のメリット①ワークライフバランスの質が向上

毎日1時間かけて都市部のオフィスへ通勤だけで疲れる…

人手不足で業務過多。長時間の残業が当たり前

こんなことではワークライフバランスの実現！なんて夢のまた夢ですね。

テレワークの導入によって、通勤や出張などの移動時間の削減や、事務処理などの業務の効率化が可能となるため、時間を有効に使うことができるようになります。

結果

1. 家族や友達と過ごす時間が増える
2. 自己研鑽する時間が増える
3. 趣味や運動に充てる時間が増える

など、ワークライフバランスの質が向上すると予想します。

社員側のメリット②雇用のチャンスが拡がる

テレワークでは、働く場所が限定されないので、首都圏に集中している労働力を地方へ分散することもできます。

「働く場所にとらわれない」ということは

今後日本では、急激に少子高齢化が進み、重要な働き手が減っていきます。

筆者

さまざまな人の「働く意欲」を無駄にせず、活躍できる環境を整えることが必要です。

社員側のメリット③雇用のストライクゾーンが広がる

テレワークでは、働く場所にとらわれないので

の雇用にもつながります。

現状は、子育て後に女性が「社会に復帰したい」と思っていても、雇用のストライクゾーンが狭く、再就職を諦めざるを得ないという問題があります。

今後は、働く意欲がある人を様々な雇用体系で雇用することが必要な時代に突入していくと言えます。

テレワークのデメリット

しかしながら、テレワークはメリットだらけ、というわけではありません。当然デメリットもあります。

①仕事とプライべートを切り分けるのが難しい

テレワークで在宅勤務の場合

• プライベートな空間で仕事をする
• 家族がいつも近くにいる
• 通勤時間がゼロ

ということが多いので、「仕事」と「プライベート」を切り分けるのが難しいです。

そのため、自分自身で業務をマネジメントしていくことが大切になってきます。

例えば

1. その日の進捗目標やTo Doリストを作成する
2. 専用の仕事スペースを確保する
3. 集中力を妨げるもの（スマホ等）は近くに置かない

などですね。

②長時間労働になりやすい

仕事に集中していると、仕事を終わらせるタイミングが掴めず、つい長時間労働をしがちです。

自分で業務をマネジメントしていくことも大切ですが、企業側でも長時間労働をさせないための策を講じることも重要です。

例えば

1. 時間外や休日、深夜に業務することを禁ずる
2. 深夜・休日は社内システムにアクセスできないよう設定する
3. 休日・深夜労働をした社員に対して注意喚起を行う

などですね。

筆者

企業としては労働時間を管理するだけでなく、長時間労働による社員のメンタルヘルスや健康悪化の阻止をすることは当然の義務といえます。

③運動不足になりがち

テレワークによって、毎日の通勤や移動が削減されるので、必然的に1日の運動量は減ってしまいます。

家にこもりきりで運動不足が続くと、陽にあたる時間も少なくなる為、気分も沈みがちになるので注意が必要です。

しかし逆を言うと、通勤時間や移動時間が無くなった分、運動に費やす時間は「確保しようと思えば確保できる」と言うことです。

など自分の体をマネジメントするのも「仕事のうち」かも。

まとめ：テレワークは定着するでしょう

筆者は、テレワークの定着によって今まで前進しなかった日本の働き方やワークライフバランスに前向きな影響を与えていくと信じています。

逆に、今ここで変わらなければ私たちに未来はないのでは？

…というわけで、今回はこのへんにします。

最後まで、読んで頂きありがとうございました！

今後もゆる〜く、自分らしく。生きるのに必要な情報をアップデートしていきます。

それでは、また♪